今年も線虫がん検診に行ってきました。

昨年に引き続き、今年も線虫がん検診に行ってきました。
正確には一昨年前の10月ですが。
改めて、線虫がん検診（N-NOSE)について。

1 経営者にとっての健康
2 線虫がん検診とは
3 一時スクリーニングとしては最適
4 社員さんへの福利厚生として

経営者にとっての健康

経営者、特に小零細企業の経営者は、
その会社の事業の根幹を握っていますし、
日々のストレスも一般的な人に比べて半端ないですから、
健康管理はめちゃ大切です。

生活習慣病とかは、わりと即死に直結しにくいですから、
正直、普通の健康診断でわかるようなことよりも、
経営者が気にしないといけないのは、
癌とか命に係わるものだろうと思います。

もちろん人間ドックに行くのも大切かと思いますが、
どうしても泊りで丸2日とかかかり、
金額も高額になるなど、
時間的にも経済的にもそんなにホイホイ受けるわけにもいかないのが
実情かと思います。

そこで私は通常の健康診断・人間ドックとは別に、
この「線虫がん検診（N-NOSE)」を
昨年より毎年受診するようにしています。

線虫がん検診とは

線虫がん検診とはHIROTSUバイオサイエンスという
スタートアップ企業の提供する、がん検診です。
これは、人間の尿の中に含まれるがん細胞に反応する線虫の行動原理を利用して、
癌にかかっているかどうか、その可能性を検査してくれるものです。

この線虫の行動原理とは
尿を一滴たらして、そこにがん細胞が含まれるとその尿から逃げていき、
逆にがん細胞がないと寄って来る、というもの。
おもしろい性質ですよね。

これのすごいところは、まず手軽なところ。
取り扱っている病院はまだまだ少ないですが、
行って尿をとって提出して帰るだけ。
だいたいが予約制でしょうから、
受付から完了までほぼ15分くらいで済んでしまいます。

自宅にキットを届けてもらうということも可能のようですが、
私は比較的近所にたまたま取り扱い病院があるので行ってます。

そしてたったそれだけの検査で、
主要な癌15種類について判定されます。
判定結果は各癌の種類ごとに出るのではなく、
そのすべての癌に対してどの程度のリスクがある状態か、
という判定がなされます。

さらにすごいのは、ステージ1の癌を発見することが可能、
ということです。
腫瘍マーカーは基本的に手遅れになっているレベルの癌しか測定できません。
腫瘍マーカーの目的はそもそも癌の発見ではなく、
癌患者のその後の治療状況の判定に使われるものですから
当然と言えば当然ですが。

最後にその精度。
最近は数値で出していないようですが、
かつて86%程度の精度と公表されていました。
実際には癌に罹患していないのに癌と判定される、
「擬陽性」となってしまうことが問題であるという見当違いな批判がありますが、
それはそれでちゃんと精密検査に行って、
それで何もなければ一安心、
ということでいいのだろうと思います。

問題は擬陽性になることではなく、
癌に気付かず手遅れになってしまうことですから。

一昨年の段階ではこの会社も線虫がん検診も、
まだほとんどの人が知らないような状況だったと思います。
しかしこの1年あまりの間に、
普通にTVCMなども行われるようになり、
相当一般的に知られるようになってきたのではないでしょうか。

そして前回受診したときよりも若干価格があがっていました。
それでもそんなに高くありませんが（私の受診したところで12,500円）。

一時スクリーニングとしては最適

基本的にどんながん検診でも（それが極めて高額な人間ドックだとしても）
精度が100%ということはありえません。
ですから確率論的には、高額な検診をたまに受けるよりも、
低価格なものを細かく受ける方が正しいと考えます。

できれば、健康診断・人間ドックなどを受信しつつ、
N-NOSEも受けるというのがベストなんでしょうね。
違う角度での検査をすることで、発見の精度は格段にあがるでしょうから。

私は基本的に、まずはN-NOSEを受診して、
それで特に問題なければOK。
陽性に近いものが出たらその時にしっかりお金をかけて検査をする、
という手順で考えています。

ただこういう使い方をするときには、
本当は半年に一回くらいN-NOSEを受信した方がいいのかもしれませんが。

このように、この手軽さと価格の安さを利用して、
一時スクリーニングとして活用するのが最適なのではないかと思います。

社員さんへの福利厚生として

これだけのメリットのもので、この価格ですから、
社員さんの福利厚生として活用するのもありですよね。

社員さんの人数が多いところでは大変ですが、
5人にもならないような会社であれば、
通常の健康診断にプラスしても、それほど大きな出費にはなりません。

そして、社員さんにはわりと喜ばれることだろうと思います。

注意点としては、一般的な健康診断ではありませんから、
福利厚生として経費に落とすためには、
原則全員が受診する、という形になっていることが求められます。

元々から一部の社員や役員だけの権利ということであると、
それは給与課税の対象となる可能性があります。
ただし社員の中に自ら断って受診しなかった、というのは問題ありません。

非常に細かいことではありますが、
人間ドックと同様、確実に福利厚生費として処理されるために、
可能であれば就業規則または福利厚生規程などに記載するのが
ベストかと思います。

まぁ全員が受診しているのであれば、
そこまでしなくても問題視されることは少ないでしょうが。